京都大学⾼等教育研究開発推進センター 京都大学⾼等教育研究開発推進センター

本センターは、政策課題対応経費「大学教員教育研修のためのモデル拠点形成」(2008年度)、特別教育研究経費「大学教員教育研修のための相互研修型FD拠点形成」(2009~12年度)の財政援助を受けて、5年間にわたり、国際水準の「相互研修型FD拠点形成」の確立に取り組んできました。それは、グローバル化時代・大学全入時代における大学教育改善、ファカルティ・ディベロップメント(FD)の法制的義務化という高等教育機関に課せられた課題に応えることをめざすものでした。

2010年3月には、教育関係共同利用拠点(拠点名称:「相互研修型FD共同利用拠点」)として文部科学大臣より認定を受け、2010年度から2014年度までは、拠点としての活動を行ってきました。そこでは、それまでの活動の理論的・実践的成果にもとづいて、学内、地域、全国、そして国際の4レベルで、FD・教育改善のネットワーク化を推し進めました。

拠点の活動が終了した2015年度からは、大学機能強化プロジェクト「ICT(情報コミュニケーション技術)を活用した教育の国際化とエビデンスデータに基づいた教育改革のための支援基盤強化」(2015~19年度)を開始するとともに、MOOCを中心とする国際共同研究や産学共同研究プロジェクト等を通して、より多面的で創発的な教育改革・改善に取り組んでいます。

進行中のプロジェクト

特別教育研究経費ーICT(情報コミュニケーション技術)を活用した教育の国際化とエビデンスデータに基づいた教育改革のための支援基盤強化(事業計画期間:2015年度〜2018年度)

大学教育のグローバル化や教育力強化を図るため、大規模オープンオンラインコース(以下、「MOOC」)、オープンコースウェア(以下、「OCW」)、学習管理システム(以下、「CMS/LMS」)上の講義・教材コンテンツ・電子教材等の設計・開発・運用・利用促進・評価を行います。さらにそれらを通じて得られた利用・学習に関する電子ポートフォリオ等も含んだエビデンスデータを基に、教育方法や教材の効果的・効率的・持続的な改善を可能にする支援体制を構築し、本学発の教育イノベーションとしての成果や知見を学内に留まらず広く国内外の他大学や社会に発信・共有します。具体的には以下のような活動を展開していきます。

(1)支援体制の充実
「教育メディア研究開発部門」の3チーム(「設計・開発」「運用・利用促進・普及」「分析評価」)それぞれの機能強化を図り、チーム間の連携を通じ支援体制を充実させます。学習エビデンス分析ツール・方法を開発し、形成的評価をおこないます。

(2)アセスメント推進基盤の整備・開発(組織・学生調査・システム)
全学的なアセスメントを推進するための基盤整備として、①組織体制の整備(「教育アセスメント室」平成28年4月設置)、②学習成果アセスメント(学生調査)の開発、③アセスメント可視化システム(「京大生プロファイル」)の開発を中心におこないます。

(3)教育コンテンツ設計・開発・評価
MOOC(edX等)のコースおよびOCWの教育コンテンツの開発・運用・評価を実施し、それを通じ収集された学習エビデンスデータの分析・評価をおこないます。また、CMS/LMSを利用する教員のコース開発・評価を教育メディア研究開発部門が支援します。

(4)教育改善・教育イノベーション共有
FDや教育・学習改善のための支援リソースの開発と支援サービスの提供(講習会・TA訓練)をおこないます。年度内の取組みに係る教育イノベーションの成果を、CSUサイクル(Create-Share-(Re)Use)を通し発信共有していきます。

学習エビデンスデータを活用した新しい教育・学習実現のための共同研究(2015年度〜)

本プロジェクトは、富士通との共同研究として、京都大学内外の様々な学習支援システムに蓄積された履修記録や教材アクセス記録などの学習エビデンスデータを、効果的な教育手法の確立や学生の自主的な学習促進に役立てるためにおこなうものです。

本研究では、これまで教員が行ってきた教育手法やカリキュラム、および学生の学習行動が、どのような学習成果に繋がっているかを、学習エビデンスデータから分析します。また、その分析結果から、新しい教育手法や自学自習を支援する学習手法、およびこれらを実現するためのICTプラットフォームを開発します。これにより、京都大学の伝統である自学自習の効果をより向上させるとともに、大学に限定せず、市民が生涯にわたって活用できる新しい教育・学習を実現することで、社会への貢献を目指します。

学校と社会をつなぐ調査(10年トランジション調査)(2013年度〜)

本プロジェクトは、河合塾との共同研究として、高校2年生を対象に約10年間追跡調査をおこなうものです。そして、どのような高校生がどのような大学生(あるいは短大生、専門学校生等)になり、どのような社会人になっていくのかのパターンを解明します。
学校と社会をつなぐ調査の目的
(1)高校2年生(17歳)を対象に約10年間パネル調査をおこない、彼らの高等教育機関(大学・短大・専門学校・大学院等)への進学、就職後3年目へと至る変化を明らかにすることです。
(2)調査で得られた、高校生、大学生等の時期における学習や生活のしかた、キャリア意識などのデータをもとに、高大接続、ひいては新しい時代における学校教育(高校・大学短大)の役割や機能を提言することです。

大学生研究フォーラム(2008年〜)

本フォーラムは、大学生の学びと成長のため、さまざまな角度から問題提起を行い討議するため、2008年から京都大学高等教育研究開発推進センターと電通育英会との共催でスタートしました。2011年の第4回開催からは、東京大学大学総合教育研究センターも加わり、従来の学会の枠を大きく拡大した運営で、次代を担う人材の育成について議論の場を無料提供しています。

終了したプロジェクト

特色ある大学教育支援プログラム
相互研修型FDの組織化による教育改善」(2004年度〜2007年度)

政策課題対応経費
「大学教員教育研修のためのモデル拠点形成」(2008年度)

特別教育研究経費
大学教員教育研修のための相互研修型FD拠点形成」(2009年度〜2012年度)

教育関係共同利用拠点
相互研修型FD共同利用拠点」(2010年度〜2014年度)

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