京都大学 高等教育研究開発推進センター 相互研修型FD共同利用拠点〜相互性にもとづいてFDのネットワーク創る

相互研修型FD共同利用拠点〜相互性にもとづいてFDのネットワーク創る
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組織

運営委員(平成26年7月1日現在)

子安 増生(京都大学大学院教育学研究科 教授)
喜多  一(京都大学国際高等教育院 教授)
西垣 順子(大阪市立大学大学教育研究センター 准教授)
竹村 治雄(大阪大学サイバーメディアセンター 教授)
田中 俊也(関西大学文学部 教授)
高橋 哲也(大阪府立大学高等教育推進機構 教授)
近田 政博(神戸大学大学教育推進機構 教授)
圓月 勝博(同志社大学文学部 教授)
夏目 達也(名古屋大学高等教育センター 教授)
小田 隆治(山形大学地域教育文化学部 教授)
沖  裕貴(立命館大学教育開発推進機構 教授)

飯吉  透(京都大学高等教育研究開発推進センター 教授)
松下 佳代(京都大学高等教育研究開発推進センター 教授)
溝上 慎一(京都大学高等教育研究開発推進センター 教授)
田口 真奈(京都大学高等教育研究開発推進センター 准教授)
酒井 博之(京都大学高等教育研究開発推進センター 准教授)

諮問委員(平成26年4月1日現在)

天野 郁夫(東京大学 名誉教授)
絹川 正吉(新潟大学 理事)
舘   昭(桜美林大学大学院大学アドミニストレーション研究科 教授)
寺崎 昌男(立教学院 本部調査役)
羽田 貴史(東北大学高等教育開発推進センター 教授)
飯吉 透(京都大学高等教育研究開発推進センター センター長)

京都大学高等教育研究開発推進センター 高等教育教授システム研究開発部門(運営委員を除く)

田中 一孝(特定助教)

事務部

京都大学吉田南構内共通事務部


規約

京都大学高等教育研究開発推進センター教育関係共同利用拠点運営委員会内規

(平成22年2月23日協議員会決定)

改正 平成25年9月6日協議員会決定

第1条 高等教育研究開発推進センター(以下「センター」という。)規程第2条第3項の規定に基づき、教育関係共同利用の計画及び実施等に関する重要事項についてセンター長の諮問に応ずるため、教育関係共同利用拠点運営委員会(以下「委員会」という。)を置く。
第2条 委員会は、次の各号に掲げる委員で組織する。
 一 センター所属の教授又は准教授のうちからセンター長の指名した者 若干名
 二 前号以外の京都大学の教員のうちからセンター長の委嘱した者 若干名
 三 学外の学識経験者からセンター長の委嘱した者 若干名
2 前項第三号の委員の数は委員会の委員の総数の二分の一以上とする。
3 第1項の委員の任期は2年とし、再任を妨げない。ただし、欠員が生じた場合における補欠の委員の任期は、前任者の残任期間とする。
第3条 委員会に委員長を置き、委員の互選によって選出する。
2 委員長は、委員会を招集し、議長となる。
3 委員長に事故があるときは、あらかじめ委員長が指名した委員が前項の職務を代行する。
第4条 委員会は、委員(海外渡航中の者を除く。)の過半数が出席しなければ開会することできない。
第5条 委員会が必要と認めたときは、委員以外の者の出席を求めて意見を聴くことができる。
第6条 委員会の事務は、吉田南構内共通事務部において処理する。
第7条 この内規に定めるもののほか、委員会の運営に関し必要な事項は、委員会が定める。
    附 則
この内規は、平成22年4月1日から施行する。
    附 則
この内規は、平成25年9月6日から実施し、平成25年4月1日から適用する。

京都大学高等教育研究開発推進センター教育関係共同利用拠点諮問委員会内規

(平成22年7月14日協議員会決定)

改正 平成24年5月9日協議員会決定

改正 平成25年9月6日協議員会決定

第1条 高等教育研究開発推進センター(以下「センター」という。)における教育関係共同利用拠点の活動について、センター長の諮問に応ずるため、教育関係共同利用拠点諮問委員会(以下「委員会」という。)を置く。
第2条 委員会は、次の各号に掲げる委員で組織する。
 (1) センター長
 (2) センター長が委嘱した学外の学識経験者 若干名
2 前項第2号の委員の任期は2年とし、再任を妨げない。ただし、欠員が生じた場合における補欠の委員の任期は、前任者の残任期間とする。
3 前項第2号の委員の増減については、委員会の議を経て、センター長が定める。
第3条 委員会に委員長を置き、第2条第1項第2号の委員の互選により選出する。
2 委員長は、委員会を招集し、議長となる。
3 委員長に事故があるときは、あらかじめ委員長が指名した委員が前項の職務を代行する。
第4条 委員会が必要と認めたときは、委員以外の者の出席を求めて意見を聴くことができる。
第5条 委員会の事務は、吉田南構内共通事務部において処理する。
第6条 この内規に定めるもののほか、委員会の運営に関し必要な事項は、委員会が定める。
    附 則
1.この内規は、平成22年7月14日から実施する。
2. この内規実施後最初に委嘱する委員の任期は、第2条第2項の規定にかかわらず、平成24年3月31日までとする。
  附 則(平成24年5月9日協議員会決定)
この内規は、平成24年5月9日から実施し、平成24年4月1日から適用する。
  附 則(平成25年9月6日協議員会決定)
この内規は、平成25年9月6日から実施し、平成25年4月1日から適用する。
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